OUR SERVICE
耐震補強
地震に弱い家って、どんな家？
住まいの耐震性を以下の項目でチェックしてみましょう。
-
1981年（昭和56年）以前に
建てた住宅だ。※大阪府の場合は2000年（平成12年）5月31日以前。
YES / NO
-
建物の平面形状が
正（長）方形ではない。YES / NO
-
鉄筋コンクリート造以外の
基礎であるYES / NO
-
比較的思い屋根葺材で
1階に壁が少ない。YES / NO
-
1階の外壁に大きな窓が続いていたり、
または吹き抜けがある。YES / NO
-
シロアリ点検を受けたことがない。
YES / NO
補強工事までのご相談の流れ
-
自己診断で耐震診断の必要性を感じたら、まずはお気軽にご相談ください。
耐震診断の概要や手続きについてご案内いたします。 -
生協独自の
「住まいの総合診断」コープ住宅サービスでは「住まいの総合診断」として建物の耐震診断を行っています。具体的には、有資格者（一級建築士など）が実際に家の中を調査し、その結果を踏まえ2つの図面（図面がない場合は、略図を作図します）から建物の強度を計算し、総合的に評価の上、報告書を作成、建物の状態をご説明いたします。
（木造住宅木工法の建築工事に限り住宅を対象）
診断内容
- 耐震
- 耐久（基礎・屋根・床下環境等）
上記の調査と診断を行い、報告書を作成して専門家がアドバイス。
その後の『耐震・リフォーム工事』のご相談にもお応えしていきます。診断料
診断料は5万円（税込）ですが、例えば大阪市の場合、補助金額は5万円の90%出ますので、5千円の自己負担で住まいの総合診断を受けることができます※平成26年度現在
（申請はご自身で行っていただきますが、お手伝いはさせていただきます）
耐震改修工事の補助の場合、大阪市の例ですが、工事費の50%程度（限度額100万円）が補助されます。
※平成26年度現在 -
耐震診断で補強の必要性が生じた場合は、耐震改修設計を行い、工事費の見積りを作成します。補助金交付申請のために、耐震改修工事の事前承認申請を行います。
事前承認の通知を受けた後、工事契約を行い、着手します。
正しい耐震診断に基づいた耐震補強工事
耐震補強とはその名のとおり、耐震性が不足した建物を補強することです。
一般的には、壁補強が中心となりますが、住宅の場合、基礎の補強や、柱・梁など躯体の接合部補強（金物補強）もあります。
また、耐震補強ではありませんが、屋根を軽い材料に替えることも、有効な地震対策といえます。
耐震補強工事を通じて
評点1.00を目指しましょう！！
この耐震診断は、（財）日本建築防災協会発行の「木造住宅の耐震診断と補強方法」の一般診断方法Ⅰを参考にして行います。
一般耐震診断は、耐震補強の必要性の判断を目的としています。この耐震診断は、非破壊調査により行います。
総合評価
建築物の耐震性能の結果判定の基準となる値のことです。
一般的な目安は以下のとおり。
| 上部構造評点のうち最小の値 | 評点 | 判定 |
|---|---|---|
|
1.00 
|
1.5以上 | ◎倒壊しない |
| 1.0以上～1.5未満 | ○一応倒壊しない | |
| 0.7以上～1.0未満 | △倒壊する可能性がある | |
| 0.7未満 | ✕倒壊する可能性が高い |
| 上部構造評点のうち最小の値 | 1.00 |
|
||
|---|---|---|---|---|
|
評点 判定 |
1.5以上 ◎倒壊しない |
1.0以上～1.5未満 ○一応倒壊しない |
0.7以上～1.0未満 △倒壊する可能性がある |
0.7未満 ✕倒壊する可能性が高い |
住まいの総合診断は
こちらからお申し込みください！
